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JAL 2021年度上級会員が対象、ボーナスFLY ON ポイント(2021年分)が追加へ

新型コロナウイルス感染症の影響により思うように旅行や出張ができず、海外では2023年まで上級会員やマイルの有効期間を延長する航空会社も現れています。

日本の航空会社では、まだそういった発表はありませんが、この状況ではいずれ同じような内容の発表があると思います。

JALも路線の運休や減便を引き続き行っており、国内線は一時的に利用客も増えましたが、感染が拡大し緊急事態宣言が始まると、また低迷しています。

国際線については更に落ち込んでいます。

そのような状態なので、未だにJALの上級会員であるFLY ON ステイタス会員を獲得または維持する機会が減少している状況になります。

Contents

今年初めのボーナスFLY ON ポイント

JALでは今年初めにFLY ON ステイタス会員の会員レベルに応じてボーナスFLY ON ポイントを給付していました。

その時の対象は

2021年度FLY ON ステイタス(有効期限:2022年3月末)JALマイレージバンク会員

ボーナスFLY ON ポイントに関しては自動的に反映されますので申請する必要はなく、新型コロナウイルス特別対応により、FLY ON ステイタスが2021年度(有効期限:2022年3月末)延長対象となる会員についても対象となりました。

積算内容

2021年分のボーナスFLY ON ポイントは2021年度FLY ON ステイタスに応じて、以下のとおりになります。

ボーナスFLY ON ポイントは、2021年1月7日時点の2021年度の確定したFLY ON ステイタスをもとに、2月中旬頃までに積算。

 

達成ステイタス ボーナスFLY ON ポイント数
JMBダイヤモンド 40,000FLY ON ポイント
JGCプレミア 28,000FLY ON ポイント
JMBサファイア 15,000FLY ON ポイント
JMBクリスタル 8,000FLY ON ポイント

 

となっていました。

今回のボーナスFLY ON ポイント

JALでは2021年分としてボーナスFLY ON ポイントをステイタス別に積算することになりました。

積算内容

  • 2021年9月7日時点での2021年FLY ON ステイタスに応じて、以下のとおりの積算になります。
  • 2021年分のボーナスFLY ON ポイントとして2021年9月末から10月上旬に積算予定です。
2021年度FLY ON ステイタス 第2回ボーナスFLY ON ポイント数

(2021年9月末から10月上旬積算予定)

第1回ボーナスFLY ON ポイント数

(2021年2月積算済)

JMBダイヤモンド 35,000FLY ON ポイント 40,000FLY ON ポイント
JGCプレミア 17,000FLY ON ポイント 28,000FLY ON ポイント
JMBサファイア 10,000FLY ON ポイント 15,000FLY ON ポイント
JMBクリスタル 4,000FLY ON ポイント 8,000FLY ON ポイント

例えば2021年度JGCプレミア会員に対するFLY ON ポイントは、追加で17,000FLY ON ポイントになり、前回分と合わせると45,000FLY ON ポイントとなります。

対象の上級会員

2021年度FLY ON ステイタス(有効期限:2022年3月末)を持っているJALマイレージバンク会員の方

2021年の搭乗で達成した、2022年度FLY ON ステイタス(有効期限:2023年3月末)に応じた積算ではありません。
参加登録は不要です。
新型コロナウイルス特別対応により、FLY ON ステイタスが2021年度(有効期限:2022年3月末)まで延長されている会員についても対象となります。
2021年9月末から10月上旬に、2021年度FLY ON ステイタスに応じて積算いたします。

詳細に関してはこちらをご覧ください。

 

まとめ

 

JALの上級会員ならJALカードも保有していると思います。

クレジットカードの種類にもよりますが、その年度で初めて搭乗すると5,000FLY ON ポイントがもらえます。

また指定した1ヶ月のみ国内線が1.5倍のFLY ON ポイントがもらえるJMBダイヤモンドやJGCプレミアがそれらを利用すると、上級会員の維持が更に容易になります。

今回のボーナスFLY ON ポイントに加えてJALカード分の5,000ボーナスFLY ON ポイントを加えるとそれぞれのステイタス基準の半分から7割以上(上の会員レベルほど優遇されています)になります。

引き続き新型コロナウィルスの影響が終息しなければ、こういった施策も意味をなさないかもしれませんが、ワクチンの効果などにより感染が抑制された場合には、大きなアドバンテージになります。

 

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